出産費用が足りない！払えない！　お金が心配な方へ使える制度と解決方法を教えます！

「あなたできちゃったみたい…」「でかした！！」なんて、妊娠が分かると喜びについつい浸ってしまいますよね。

しかし、至福のひと時を過ごすのも束の間、出産までにどのくらいお金が必要なのか不安になる方も多いと思います。

つわりがひどくて病院に通いつめた結果、点滴代と病院までの交通費が思った以上にかかってしまったり、無料と思っていた妊婦健診で、検査項目以外の診察や検査があり、自己負担が発生してしまったりして、何かと多い出費に心が折れてしまいそうです。

また、帝王切開や早産で手術や入院費が必要になったり、出産で入院する日が土日祝日にかかった上、出産が深夜になり休日料金と深夜料金が発生したりするなど、予定外出費に頭を悩まされそうです。

そう、妊娠・出産には想定外がつきものなのです。

とはいえ、産まれてくる赤ちゃんのために泣き言は言っておられません。

今回は、お金の不安を解消するべく、出産前後に利用して欲しい制度と解決方法をご紹介します。

出産費用だけではない！頭に入れておきたい出産までに必要な３つの費用

妊婦健診費

妊娠すると、出産までに妊婦健診を14回～16回ほど産婦人科で受診する必要があります。

妊婦健診一回につき、3,000円～5,000円位で、検査項目が増えたり、特別な処置があったりすると、10,000円を超えるときもあります。

受診回数の目安は、妊娠初期は月に一回、妊娠中期では月に2回、出産間近になると週に1回、予定日を過ぎても陣痛がない場合は、週に2回受診しなければなりません。

妊娠・出産にかかる費用は、特別な処置を除いて自己負担になってしまうので、すごくお金がかかりそうですが、自治体の助成制度を利用すれば、妊婦健診の金銭的負担がかなり軽くなります。

ほとんどの自治体が、妊婦健診14回分の費用を助成してくれるんです。

自治体から、母子手帳と一緒に妊婦健康診査受診券が交付され、妊婦健診の度にこの受診券を利用するかたちで助成されるのです。

しかしこの受診券は、妊婦健診すべての費用を補えるものではありません。

検査の内容や処置の内容で自己負担金が発生する場合があり、予定日を過ぎると出産までの健診の回数が増えるので、健診14回を超えた分は自己負担となってしまうのです。

ちなみに、助成制度を利用した上でかかる健診の自己負担額の平均は約5万円だそうです。

自治体によっては助成の金額にバラつきがあったり、内容が違ったりしますので、自分の住んでいる地域の役所に助成内容を確認しておきましょう。

分娩入院費

分娩入院費は健康保険が適用されません。
　　
分娩・入院にかかる費用は平均で40万～70万円と言われています。

入院日数の違いもありますが、個室を希望したり、無痛分娩を希望したりすると、費用がさらに高くなってしまいます。

また、エステのサービスがあったり、高級レストラン並みの食事が出てきたり、設備が充実している病院の出産費用は、100万円を超えることもあるようです。

その他かかってくる費用

初めて出産する方だとマタニティウェアと産着を購入する必要があります。

一時のことなので、先輩ママからもらう約束をしておくのもいいですね。

里帰り出産予定の方は、里帰り出産の費用も頭に入れておかないといけません。

自分の交通費以外にも、パパの里帰りの交通費もかかってきますよ。

内祝いの費用も用意しておきましょう。

出産すると親戚や友人から出産祝いを受け取ると思います。

内祝いの予算は、いただいた出産祝いの品の半額から3分の1の金額を目安にするとよいでしょう。

また、分娩の予約金として、分娩費の一部を前払いで支払うシステムをとる病院があります。

自分が出産したい病院の分娩予約金の金額を事前に確認しておきましょう。

出産費用をなるべく抑えたい方は、分娩予約金が不要な病院を探すのもひとつの手ですよ。

次に高額な出産費用をサポートしてくれる制度をご紹介します。

出産費用が足りない場合は出産育児一時金制度を利用しよう

出産育児一時金制度とは

出産育児一時金制度とは、妊娠85日以上（妊娠4ヶ月以上）で、健康保険に加入し、きちんと保険料を納めていれば、誰でも子供一人当たり42万円がもらえる制度なのです。

例えば双子を出産した場合は、2人分なので84万円がもらえるのです。

例外として、妊娠22週に達していない出産や海外で出産した場合、産科医療保障制度のある病院で出産しなかった場合は、40万4,000円受け取ることができます。