どの消費者金融・銀行も、審査の基準を明確にしていないため、なんとも歯がゆく、不安ですよね。
そこで、「こんな場合も借りられるのだろうか？」という9つのケースに分けて、ご紹介いたします。
１．年金受給者の場合
定年退職後など、収入が年金のみだと、お金を借りられないことがほとんどです。
ただし、年金受給者でも、その他にアルバイトやパートなどの収入があれば、借りられることもあります。
また、キャッシングやカードローンの年齢制限は、65～70歳程度になっていることが多いため、そちらで引っかかってしまう可能性が出てきます。
２．学生の場合
大手消費者金融では、学生でも融資をしていることがあります。
ただし、安定した収入がなければならないため、アルバイトなどで、毎月継続的に収入があることが、最低限の条件になります。
親にバレないようにお金を借りることも可能ですが、学生のうちからキャッシングやカードローンに手を出すことは、あまりおすすめしたくないというのが、本音としてあります。
３．非正規雇用の場合
フリーター(アルバイト・パート等)・派遣社員・契約社員が、お金を借りる際のポイントは、勤続年数や、収入の安定性です。
非正規雇用であっても、勤続年数が長く、一定の収入があれば、返済能力があるとみなされると判断され、審査に通ることも多くあります。
４．就職・転職したばかりの場合
勤続年数も審査の対象となりますので、新社会人や、転職したばかりという方は、すぐやめる可能性が高いと判断され、審査に通らないケースもあります。
ただ、絶対に借りられないというわけではなく、就職(転職)先によって違いがありますし、貸金業者によっても変わってきますので、一度、審査の申込みをしてみるといいでしょう。
５．無職の場合
ニート・家事手伝いなど、無職で収入が全くない人が、お金を借りるのは難しいのが現状です。
なぜなら、キャッシングやカードローンの利用には必ず審査が行われ、勤務先や年収などをもとに、返済能力を計るからです。
収入がなければ、返済能力が認められませんので、「審査無し」「無職でもOK」と謳っている業者は、怪しいと思ってください。
ただし、専業主婦で、配偶者に安定した収入がある場合は、借りられる業者もあります。
６．自営業・個人事業主の場合
自営業・個人事業主の場合は、一般的なサラリーマンよりも、収入にバラつきがあるため、収入が安定しない＝返済能力がないと判断されてしまうケースもあります。
審査が厳しくなることは事実ですが、自営業や個人事業主だからといって絶対に借りられないというわけではありませんので、まずは、申込みをしてみましょう。
７．未成年の場合
「何歳から借りられるの？」という質問を受けることがありますが、多くの業者が、20歳以上の成人を対象にしているため、基本的には、未成年のキャッシング・カードローンの利用はできません。
ただし、例外的に、「親の同意書がある」「既婚者である(結婚すると、成人とみなされるため)」「会社を経営している」など、未成年でも、借りられる条件がある貸金業者も存在します。
詳しくは、キャッシング・カードローンの会社に、一度お問い合わせください。
８．生活保護を受けている場合
生活保護を受給している人が、キャッシング・カードローンを利用することは、法律上できません。
そもそも、貸金業者が、「一定の収入がある方」というの融資条件を出していますので、収入が少なく、生活保護を受けている人が、お金を借りることは不可能と言えます。
また、既にキャッシングをしている場合には、何らかの方法で、借りていたお金をすべて返済してから出ないと、生活保護の受給はできません。
このような理由から、「生活保護受給者でもOK」と謳っている業者は、闇金である可能性が高いため、ご注意ください。
９．休職中の場合
止むを得ず、会社を休職している場合は、よっぽど具体的に復職の目処が立っているケースを除いて、審査に通る可能性は極めて低いです。
ただし、休職中も給料が支払われている、副収入がある、配偶者に安定した収入がある場合には、審査をクリアすることもあります。
いずれにしても、休職中であることを隠して申込みをすることは、やめてください。
